管理栄養士 過去問
第39回（2025年）
問200 (午後の部 問103)

✕　不正解です。

K県内のスーパーマーケット、コンビニエンスストア、外食店に協力してもらうことはポピュレーションアプローチとなりますが、野菜摂取量のみに着目した施策となっており、減塩に対するアプローチが不足しています。

✕　不正解です。

A大学の学生のみを対象としたアプローチであり、ポピュレーションアプローチではありません。

✕　不正解です。

県立病院の受診者のみを対象としており、ポピュレーションアプローチではありません。

○　正解です。

不特定多数の人が利用する公共交通機関でのアプローチはポピュレーションアプローチにあたります。さらに、野菜摂取量・塩分摂取量の両方へのアプローチができるポスターを検討しており、適切です。

×不正解です

環境整備として有効ですが、県全体への周知という点では影響範囲が限定的です。

×不正解です

対象がA大学の学生と限定的で、県民全体へのアプローチにはなりません。

×不正解です

対象が病院利用者に限られます。

全住民への普及効果は弱く、行動変容につながる基盤づくりにはなりません。

〇正解です

駅構内やバス停は多くの県民の目に触れる場所であり、野菜摂取量増加と減塩の重要性を広く周知できるため、ポピュレーションアプローチとして最も適切です。

環境整備として有効ですが、事業者間での温度差や実施範囲の偏りが生じやすく、全県一斉の到達性という点ではポスターに劣ります。

中長期で並行実施すると効果が高まりますが、まずは全体周知の基盤づくりが先です。

対象が学生という一部層に限られ、県民全体への波及は限定的です。

啓発素材の作成には役立ちますが、優先度は低めです。

病院受診者という限定された集団にしか届きません。

情報提供としては有用でも、全県的な到達性と反復露出は確保しづらいです。

県民の多くが日常的に目にする場所で、野菜を増やす・減塩という二つの重点を同時に周知できます。

コスト効率が良く、短期間で広範囲に浸透させやすい点が強みです。